SSE完全ガイド | 構成要素から導入のロードマップまで詳しく解説

SSE完全ガイド | 構成要素から導入のロードマップまで詳しく解説

企業のデジタル トランス フォーメーションが加速する中、従来の境界型セキュリティ モデルは限界を迎えています。クラウド サービスの利用拡大、リモート ワークの定着、モバイル デバイスの普及により、セキュリティの境界線は曖昧になり、新たなアプローチが求められています。そこで登場するのが、SSE (セキュリティ サービス エッジ)です。SSEは、ネットワークの境界ではなく「ユーザー」「デバイス」「データ」を保護の中心に据えることで、場所やデバイスを問わず包括的なセキュリティを実現する革新的なアーキテクチャーです。

本記事では、SSEの基本概念、構成要素、導入戦略などを整理し、わかりやすく解説します。

SSEとは：従来型セキュリティからの転換

SSEは、Gartnerが提唱、定義したクラウドベースのセキュリティ アーキテクチャーであり、SWG、ZTNA、CASBといった中核機能を一つのプラットフォームに統合し、従来の境界型セキュリティ モデルに依存しない保護を実現します。

SSEの構成要素

SSEは主に以下の4つの要素で構成されます。

• SWG (セキュアWeb ゲートウェイ): URLフィルタリングやマルウェア検知、SSL/TLSトラフィックの検査を通じて、Webトラフィックとインターネット アクセスを保護します。プロキシ アーキテクチャーによってリアルタイムでトラフィックを検査し、高度なセキュリティを提供します。これにより、生産性の向上、コンプライアンスの強化、運用コスト削減などのビジネス価値をもたらします。
• ZTNA (ゼロ トラスト ネットワーク アクセス):最小権限アクセスを実現し、継続的な認証によってプライベート アプリケーションやネットワーク内リソースを保護します。ソフトウェア定義境界を利用して、デバイスの状態やコンテキストを基にアクセスを制御することでセキュリティ リスクを軽減し、リモート ワークの安全性を向上させるとともに、VPNが不要な環境を実現します。
• CASB (クラウド アクセス セキュリティ ブローカー):シャドーITの検出やデータ分類、APIセキュリティを通じて、SaaS アプリケーションとクラウド環境を保護します。API統合や機械学習分析によりリアルタイムで監視を行い、データ ガバナンス、各種規制の順守、リスクの可視化を可能にします。
• FWaaS (Firewall-as-a-Service):次世代ファイアウォール機能をクラウドベースで提供し、ネットワーク トラフィックやEast-Westトラフィックを保護します。ステートフル インスペクションやアプリケーション認識、地理的フィルタリングを実現し、ネットワーク セキュリティ運用の簡素化、コスト削減といったビジネス価値を提供します。

暗号化トラフィックの処理

上記の構成要素すべてを支えるSSEプラットフォームの重要な機能の一つに、暗号化トラフィックの処理があります。
現在、Webを通じて提供されるサービスやアプリケーションの多くはHTTPSを採用しており、SSL/TLSで通信を暗号化しています。SSL/TLSで暗号化されたトラフィックの割合は90%を超え、通信内容の秘匿性が強化されている一方で、セキュリティ管理者が通信の内容を検査し、脅威を検出することも難しくなっています。

SSEプラットフォームでは、このような課題に対処するため、以下の2つのアプローチで暗号化通信を処理します。

• 限定的な検査(SSLインスペクションなし)：通信を暗号化された状態のまま傍受し、検査が可能な部分のみを処理します。既存環境にも導入しやすい一方、すべてのデータを検査することは難しく、包括的な制御には適しません。
• SSLインスペクション：SSL/TLSで暗号化された接続を終端し、復号したうえで平文として検査を行うアプローチです。証明書の適切な管理や包括的なセキュリティの導入が必要になるものの、通信の内容を完全に可視化できます。

暗号化された通信に対しても十分なセキュリティを確保し、ユーザーやデータを保護するには、プロキシ モードに対応したSSEが不可欠といえます。

SSE導入のロードマップ：段階的な実装戦略

SSSEの導入は「一斉切り替え」である必要はありません。むしろ、リスクを最小限に抑え、着実に成果を出すためには段階的なアプローチが成功の鍵となります。ここでは、多くの企業で実績のある4つのフェーズに分けた実装戦略をご紹介します。

フェーズ1: 現状評価

SSE導入の最初のステップは、現在利用しているオンプレミスのプロキシや次世代ファイアウォール(NGFW)、そしてリモート アクセスVPNといったセキュリティ環境の「棚卸し」と、直面している「課題の言語化」から始まります。「VPNのスループープットが限界で生産性が低い」といった課題に加え、「VPN機器の脆弱性を狙ったランサムウェア攻撃による事業停止リスク」といった経営レベルの懸念を具体的に洗い出し、ZTNAへの移行による「脱VPN」の必要性を明確にしましょう。
この現状分析に基づき、SSEへ移行する最初のスコープを現実的に定めることが重要です。多くの企業では、まず既存のWebセキュリティをSSEのSWG機能に置き換えることから着手し、並行してZTNAの導入も計画に組み込みます。この段階で、SSE移行によって達成したい具体的な改善目標を明確に設定します。例えば、「オンプレミス アプライアンスの撤廃によるハードウェア/保守コストの削減」や「高価な閉域網(MPLS等)からインターネット回線への移行による通信コストの削減」といった直接的な経費削減に加え、「VPNの脆弱性排除によるランサムウェア攻撃リスクの大幅な低減」などが、経営層にも響く強力な目標となるでしょう。

この時点ではまだ把握できていない「シャドーITの可視化」や「機密情報の漏洩対策」などは、「SSE導入後に期待される効果」として位置付け、次のフェーズで実証するテーマとします。このフェーズのゴールは、現状の課題と移行後の目標を明記した計画書を作成し、プロジェクト関係者の合意を形成することです。

フェーズ2:パイロット導入

フェーズ1で策定した計画書に基づき、この段階では小さな範囲でSSEがもたらすビジネス価値について具体的に「価値実証(PoV)」を行い、全社展開に向けた成功パターンを確立します。情報システム部門など、協力を得やすいユーザーを対象にPoVを開始しましょう。まずは計画の中心であるSWG機能から着手し、既存プロキシと同様のポリシーを適用しつつ、ユーザーのWebブラウジング体験の向上を測定します。並行してZTNAのPoVも進め、VPNを使わずに社内アプリケーションに快適かつ安全にアクセスできる価値を体感してもらいます。

そして、このフェーズで最も価値を実感できるのが、これまで可視化できなかった領域を「初めてデータとして目の当たりにする」体験です。SSEプラットフォームが収集したログから、想定以上に多くのシャドーITが利用されている実態が明らかになるでしょう。さらに、DLP機能を「監視モード(ブロックはせずに違反だけを記録する設定)」で有効にしてみることで、機密情報が意図せず外部に送信されかけている状況が可視化され、その効果に驚くかもしれません。PoVでは、万一の業務影響を最小化するため、迅速な切り戻し(フォールバック)手順を準備しておくことも重要です。このPoVで得られた具体的な効果測定データとユーザーからのフィードバックを基にポリシーを最適化し、全社展開に向けた自社独自の「導入テンプレート」を構築することがこのフェーズのゴールです。

フェーズ3:全社展開

PoVで確立した実証済みの導入モデルを基に、いよいよ導入範囲を全社へと拡大します。リスク管理のため、一斉展開するのではなく部署や地域単位で段階的にロールアウトするのが成功の鍵です。このステップで、既存のプロキシやVPNといった従来システムからの本格的な切り替えが発生します。

移行をスムーズに進めるには、従業員との丁寧なコミュニケーションが不可欠です。導入の背景やメリットを伝える説明会や、わかりやすいマニュアルおよびFAQの準備がユーザーの不安を解消し、定着化を促進します。ヘルプデスクと連携し、問い合わせ内容を分析して改善を続けることも重要です。

さらに、このフェーズでは導入効果を「数値」で証明していきます。インシデント削減数やコスト削減額といったKPIを測定し、プロジェクトの成果を可視化します。従来のシステムからの移行を完了させ、ほとんどの従業員がSSE環境で業務を行うとともに、その導入効果が具体的な数値として表れ始めている状態がこのフェーズのゴールになります。

フェーズ4:運用の最適化

SSE導入はゴールではなく、変化し続けるビジネスを支えるセキュリティ基盤作りのスタートです。このフェーズでは、SSEを「導入して終わり」にせず、その価値を継続的に最大化していきます。

まずは、SSEプラットフォームのダッシュボードやログを活用し、プロアクティブなリスク管理を実践します。たとえば、可視化されたシャドーITの利用状況を分析してポリシーを最適化したり、DLPの検知傾向から情報漏洩リスクの高い箇所を特定し、対策を強化したりします。これは、ゼロトラストの原則である「継続的な検証と改善」そのものです。

さらに運用が成熟すれば、「高度な脅威分析のためにサンドボックスを追加したい」といった新たなニーズも生まれます。SSEプラットフォームの拡張性を活かして必要なオプション機能を追加し、セキュリティ レベルをさらに引き上げましょう。最終的には、SIEM/SOARといった外部システムとのAPI連携も強化します。これによりインシデント対応を自動化することで、SecOpsチームを定型業務から解放し、より戦略的な業務へシフトさせることが可能になります。SSEは、このように進化し続けることで、企業の成長を支える俊敏な基盤となります。

SSEの導入にあたっては、組織内でさまざまな課題に直面することが予想されます。日本企業に特有の課題も含め、これらの課題を事前に理解し、適切に対処することが重要です。

地理的制約

日本国内のユーザーがSSEのデータセンター(PoP)に接続する際の通信経路や、海外SaaSへアクセスする際の国際回線の品質によっては、通信遅延(レイテンシー)が発生し、ユーザー体験を損なうリスクがあります。

• 対策：検討するSSEベンダーが、国内の主要ISPと直接ピアリングしているか、また、十分な数のPoPを国内および世界中に分散配置しているかを評価します。その上で、Web会議などのリアルタイム通信に影響が出ないか、PoV (価値実証)の段階でしっかり性能を評価することが重要です。

法的規制

グローバル企業がクラウド型SSEを世界各地域で導入する際には、地域ごとの法規制を踏まえた対応が必要です。日本においては、個人情報保護法をはじめ、金融分野のFISC安全対策基準や、医療/ヘルスケア分野の3省2ガイドラインなど、業界固有の要求事項が導入時の考慮要素となります。また、ログやユーザー データの取り扱いについては、国外移転に関する制限や説明義務に従うための管理が求められます。

• 対策：法務/コンプライアンス部門をはじめとする関係者と連携し、地域別/業界別の要件を整理したうえで、ログ管理基準やアクセス管理プロセスを整備します。さらに、監査機関や規制当局の要求に沿ったレポート(例：外部監査報告書、データ取扱いに関する説明資料)を準備し、グローバルで一貫したコンプライアンス対応を可能にします。

レガシーシステムとの統合

長年運用してきたID管理基盤(Active Directoryなど)や、オンプレミス型SIEMといった既存システムとの連携は、クラウド型SSE導入における大きな課題となります。これらのシステムと十分に連携できない場合、ID情報やログが分断され、可視性の低下や運用負荷の増大につながるリスクがあります。

• 対策：検討対象のSSEがSAML、OIDC、SCIMなどの標準プロトコルに対応しており、既存のID基盤と容易に統合できるかを確認します。また、ログ連携についても、API、Syslog、専用コネクターなどが提供されているかが重要な評価ポイントです。加えて、既存基盤を一度に置き換えるのではなく、ハイブリッド構成を前提とした段階的な移行計画を策定することで、業務継続性を確保しつつ円滑な移行を進めることができます。

組織文化

技術的な課題以上に導入の障壁となり得るのが、組織文化や部門間の壁です。「現状のやり方を変えたくない」という変化への抵抗、関係部門への調整(いわゆる「根回し」)に伴う意思決定の遅れ、部門ごとに異なるセキュリティ意識の温度差などが、プロジェクトの停滞を引き起こします。

• 対策：この課題を解消するには、トップダウンとボトムアップの双方から働きかけることが不可欠です。経営層にDX推進の一環としてプロジェクトの意義を明確に示し、組織としての後押しを得る一方、PoVで得られた小さな成功事例を社内で共有し、現場レベルの理解と協力を着実に広げていくことが重要です。

SSEの進化と今後の展望

SSEは現在も急速に進化を続けているテクノロジー分野です。以下の技術トレンドを理解することで、長期的な投資戦略を立てることができます。

AI/機械学習

AIや機械学習は、SSEの脅威検出機能を強化する重要な技術です。ネットワークのトラフィックから異常パターンを自動検出し、動的ポリシーの運用や高度な脅威分析を実現します。将来的には完全自動化されたゼロタッチのセキュリティ システムの構築が実現し、運用負担の軽減といっそう精密なリスク管理が可能になると期待されています。

OT/IoT

産業用機器を中心に、IoTの領域は今後さらなる発展を遂げることが見込まれます。特に製造業や医療分野では、5Gやエッジ コンピューティングの進化に伴い、より緊密に統合されたセキュリティ環境が求められます。SSEは、IoTデバイスをリアルタイムで監視してセキュリティ リスクを軽減することで、産業分野全体のデジタル化を加速させるうえで重要な役割を果たします。

オープンなエコシステムとデータ連携

今後のセキュリティは、単一ベンダーの閉じた製品群よりも、各分野でベストオブブリードのソリューションが連携するオープンなエコシステムが重要になります。その中でSSEは、全社のトラフィックが集まることから、膨大なログを生成する極めて価値の高いデータ ソースとなります。

一般的に、これらのログはデータ レイクやSIEMに集約され、EDR/XDRなど他のセキュリティ ツールからの情報と相関分析するために活用されます。これにより、組織全体の脅威検知能力が向上します。
さらに先進的なSSEプラットフォームは、単なるログ転送元に留まりません。外部の脅威情報をポリシーに動的に反映させたり、SSEがコンテキストを付与した分析結果をSOARに送ってインシデント対応を自動化したりといった、より高度な双方向の連携が実現可能になります。

SASEへの進化

SASEは、SSEのセキュリティとネットワーク機能をクラウド上で統合しますが、そのネットワークのあり方もゼロトラストの原則に基づいて進化します。

従来のVPNやSD-WANを使った拠点間接続に代わり、拠点からの通信にもZTNAのアプローチを適用することで、脅威の横展開リスクを根本から排除します。さらに先進的なSASEでは、拠点がインターネットからのインバウンド通信を一切受け付けない構成をとり、拠点の攻撃対象領域そのものを消滅させることも可能です。

今後は、5G/セルラー網の活用による接続性の向上や、従業員の体感品質を測定するDEM(デジタル エクスペリエンス モニタリング)も重要な要素となります。

Zscalerのソリューション

本ブログでは、SSEの基本的な構成、導入のステップ、そしてその将来にわたる重要性についてご紹介してきました。これを単なる理論として語るのではなく、現実のソリューションとして提供しているのが、クラウド セキュリティのリーダーであるZscalerです。

SSEのポテンシャルを最大限に活かすには、パフォーマンスを犠牲にせずに暗号化されたトラフィック(SSL/TLS)を効率的に検査する仕組みが必要です。ZscalerのZero Trust Exchangeは、世界最大のセキュリティ クラウドとして、1日あたり数千億件を超えるトランザクションを処理しています。このクラウドネイティブな設計により、パフォーマンスを気にせずに全ユーザーにSSLインスペクションを適用し、通信に潜むリスクを可視化、防御できます。

また、この拡張性の高いクラウド基盤では、SWG、CASB、DLPといったセキュリティ機能が密接に統合されています。特に、ZscalerのZTNAはユーザーとアプリを直接かつ安全に接続し、攻撃対象を大幅に減らします。万が一侵害が発生した場合でも、脅威のラテラル ムーブメントを防ぐ仕組みになっています。

ZscalerのSASEは、ゼロトラストの考え方を用いてネットワーク全体を再設計します。その一部であるZero Trust Branchでは、従来のSD-WANとは異なり、拠点からのインバウンド通信を一切受け付けない仕組みを導入しています。これにより、外部からの攻撃のリスクをゼロに近づけます。また、拠点内のLANに潜む脅威についても、マイクロセグメンテーションによってラテラル ムーブメントを防ぎます。さらに、5G回線をはじめとするモバイル回線を活用したZscaler Cellularにより、どこでも安全な拠点を迅速に構築できます。

Zscalerのプラットフォームは、単なるデータ保管庫ではありません。SIEM、SOAR、XDRといった外部システムと連携し、Zscalerが提供する多様なデータを活用することができます。たとえば、外部からの脅威情報とリアルタイムで連携し、ポリシーに反映することも可能です。

さらに、Zscaler Digital Experience (ZDX)を活用することでセキュリティだけにとどまらず、従業員のデジタル体験を改善できます。また、工場設備の保守や開発委託を担当する外部ベンダーに対してエージェントレスで安全に必要最小限の権限でアクセスできる「PRA (特権リモートアクセス）」を提供し、その適用範囲をさらに拡大しています。
いくら高度なテクノロジーでも、それを正しく導入、運用できなければ十分な効果を発揮できません。Zscalerは、導入から運用、活用までのすべてをサポートする仕組みを整えています。

• 導入前：アーキテクチャー ワークショップでは、既存環境の整理/分析や最適なTo-Beアーキテクチャーの設計、「不要なもの」の洗い出し、導入計画のフェーズ分けなどを行います。また、BVA (Business Value Assessment)では、Zscaler導入によるコスト削減やリスク軽減を金銭的な価値として算出し、お客様の意思決定をサポートします。
• 導入時：経験豊富な専門チームが、確実でスムーズなシステム導入を支援します。
• 導入後：専任のTechnical Success Manager (TSM)が、お客様の課題解決や運用改善に寄り添い続けます。

Zscalerは、最先端のテクノロジーとお客様の成功を第一に考えるパートナーです。ゼロトラストを導入する旅を共に歩める存在として、ぜひ一度ご相談ください。